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後悔をしない葬儀を行うために

 

一般的に納骨(埋葬)は、四十九日法要に行います。

故人が四十九日を経て極楽浄土で仏となって生まれ変わったと考えるからです。
(生まれ変わったというのは、成仏したという意味合いを持っています)

また、親族も集まり合理的ですね。


 

浄土宗の葬儀は、「阿弥陀仏(あみだぶつ)の救いを信じて、「南無阿弥陀仏(なむあみだぶつ)」と念仏を唱えるものは、必ず極楽浄土に往住できる」という法然上人の教えをよりどころとして営まれます。

葬儀の中核を成すのは、導師(僧侶)による「あこの儀式」で、火葬時の点火を意味しています。

僧侶が棺の前に進んで焼香したのち、たいまつを意味する法具を2本取り、1本捨てます。


 

浄土宗の葬儀・告別式の一般的な進行例は以下になります。


1.導師(僧侶)入場

    ↓

2.開式の辞

    ↓

3.「香げ」「三宝礼(さんぽうらい)」

    ↓

4.奉請(ぶじょう)

    ↓

5.懺悔・十念

    ↓

6.作梵(さぼん)・合ぱち

    ↓

7.鎖がん・起がん

    ↓

8.てん湯、てん茶・霊供

    ↓

9.あこの儀式(引導)

    ↓

10.弔辞拝受・弔電奉読

    ↓

11.読経中に順次焼香

    ↓

12.念仏一会

    ↓

13.回向

    ↓

14.「三身礼(さんじんらい)」「送仏偈(そうぶつげ)」・十念

    ↓

15.導師(僧侶)退場

    ↓

16.閉式の辞

    ↓

17.出棺(最後の対面)

    ↓

18.出棺と喪主の挨拶

 

浄土宗の葬儀・告別式は、お昼前後に行われるのが一般的で、一時間程度で終わります。

会葬者が多くなる場合は、焼香に時間がかかりますので、葬儀社が香炉の数を増やして対応します。

大規模な葬儀ではまず、法要が執り行われることを広く知らせるために、鐘を打ち鳴らしたりすることもあります。


 

後祓いの儀(あとばらいのぎ)とは、神式の葬儀で行われれる「出棺祭」の後に、神職の方が関係者の方々や家の内外をはらい清めるために行う儀式のことです。

「祓除の儀(ふつじょのぎ)」などとも呼ばれています。

神道では、『神が死を嫌う』という理由で、このような儀式がおこなわれるようになったようです。


 

供花、花環、供物が届いていますから、まず葬儀社が用意してくれた「供物帳」に贈り主の氏名、住所、品物を記入しましょう。

世話役がいる場合は、世話役にお願いします。

ここで気をつけなければいけないのが、並べる順です。


 

通夜当日にあわてないようにするためにも、通夜の式場でのチェック項目を出かける前に確認してから式場に向かうようにしましょう。

【チェック項目】

・受付開始時間の確認

・受付での香典の管理体制の決定

・通夜後の香典の引継ぎ方法の決定

・供花、花環、供物は供物帳にもれなく記載してあるか

・供花、花環、供物の並べ方は間違っていないか

・席次の確認

・会葬返礼品の確認

・通夜ぶるまいの料理や飲み物の内容と数の確認

また、供物帳には必ず目を通しましょう 

当日の弔問客から供花や供物が届いたら、式場で口頭でお礼を申し上げるのがマナーです。

供花や供物の記録を書き込む供物帳には必ず目を通してください。

心当たりのない相手や会社からのものだった場合、他の遺族・親族に尋ねましょう。

献体について

 

献体とは、「自分の死後、遺体を医学・歯学の教育と研究のために役立ててほしい」と思った人が、生前から献体したい大学やこれに関連した団体に名前を登録し、死後に遺族あるいは関係者がその意志に従って遺体を大学に提供することを言います。




 

税金を納めていた本人と、その扶養家族(生計を一つにしている親族)のために支払った医療費を含めて、実際に支払った医療費の自己負担額が年間10万円以上の場合は準確定申告の際に医療費控除が認められることになっています。

この医療費控除は、通常の確定申告の際も同様です。

なお、もし給与所得控除後の合計金額が200万円以下の場合は医療費がその5%を超えた場合に医療費控除がみとめらることになっています。

つまり、10万円以下しか医療費を払っていないという場合であっても、控除される場合があるということです。

それなら、10万を超える医療費の場合は無限に考慮されるのかと言うと、そうではありません。

医療費控除として差し引く事ができる金額は、最高200万円までとなっています。

また、健康保険組合から支給された医療費や高額療養費、家族療養付加金などは、年間で支払った医療費から差し引く事が決められています。

確定申告書の医療費控除欄に必要事項を記載し、領収書などの書類を添えて提出して、ようやく医療費控除が受けられるようになります。

年賀欠礼とご挨拶

 

通常であれば、お正月には年賀状を出したり、誰かと会った場合「あけましておめでとうございます」というように年賀の挨拶をします。

しかし、身内でお弔いがあった場合などは「喪中」とし、翌年の年賀挨拶は行いません。

年賀欠礼とは、喪中で年賀状が出せないことを知らせる礼状葉書のことを言います。

年賀欠礼は、相手が年賀状を出す準備に取り掛かる12月上旬頃までに配送するのがマナーではないでしょうか。


遺品の整理

 

故人が亡くなった後にやらなければいけないことは、なにも葬儀や埋葬、各種手続きだけではありません。

遺族は、実に様々な煩雑な事柄に忙殺されることとなるのです。

葬儀や埋葬など以上に慎重に行わなければいけないこと、それが「故人の遺品の整理」です。


手元供養

 

手元供養とは、故人の遺骨・遺品を身近に置いて故人を偲び供養することを言います。

子どもを先に亡くしてしまった両親、「故人の遺品を身近に置いておきたい」「お墓が遠くて度々はお参りできない」という切実な気持ちから手元供養が増えてくるようなりました。

手元供養には、2つのかたちがあります。


 

事前に葬儀のことを調べようとしたりすると「縁起でもない」と言われることがあります。

生前予約を忌み嫌う高齢者もいることでしょう。

しかし、病気になったり寝たきりになってからではかえって相談しにくいのが葬儀の話というもの。

病院や家のベッドの隣で、「亡くなった後の葬儀のことだけど・・・」なんて家族で相談されたりしたらどう思うのでしょうか。

それこそいい気はしないものですね。


 

昨今の葬儀会社の多くは、一般消費者に対して葬儀料金の提示を行う際に、「基本セット」や「パック料金」という形式で、判り易く料金表示を行っている場合がほとんどです。

例えば、

「祭壇と遺体搬送費などはセット料金に含まれます」

ということでしたら、

仮に「セット料金50,000円」とあれば、50,000円の料金の中に祭壇と遺体搬送費も入っている、

ということです。

 

誰しもいつかは葬儀を経験します。

長い人生のなかで「一度も友人・知人の葬儀、または家族(親族)の葬儀に立ち会ったことがない」と言う人はいないでしょう。

私も自分の家族の葬儀を経験した事があります。

祖母、祖父、父親・・・。

そして、学生時代の友人の突然の死も経験しました。

いろいろな葬儀社による様々な葬儀を見てきて、そこで感じたことが多々あります。

とある某企業が、葬儀を執り行った一般の方々にアンケート調査を実施しました。

 

葬儀といえば、弊社のような地域密着型の葬儀専門業者や(社)全日本冠婚葬祭互助協会などがありますが、その他にも他業種から葬儀事業に参入しているケースが多々あります。

それは、「花屋」「仏壇仏具販売店」「墓石販売業者」などです。

従来、これらの事業者は葬儀社からの情報を得て仏壇や墓石の販売などをしていました。

が、葬祭業は許認可事業ではないので、これらの事業者も多く参入し始めているのが現状となります。

 

故人にとっても、遺族や会葬者にとっても、満足のいく葬儀を執り行うコツは、まずは良い葬儀社を選ぶ必要があります。

世は、まさにネット時代。

インターネットによって多くの業者情報を収集することも簡単です。

現在は、大手、老舗、中堅、零細、新規参入組等々、ありとあらゆる葬儀社が入り混じり、葬儀獲得競争を激化させています。

その中で、いかに良い葬儀社を選ぶことが出来るか?

このことこそが、葬儀の命運を担っているといっても過言ではありません。

 

現実的なお話で誠に恐縮ですが、ご逝去後のご遺族には、悲しみに暮れている時間はあまり無いのが実情です。

葬儀社との打ち合わせなど、特に喪主の方はいろいろと忙しくなることでしょう。

葬儀社との打ち合わせは、故人が亡くなった後すぐに始めると思っていてもいいですね。

ご逝去後、24時間は遺体を火葬することはできませんので、その24時間の間に、ほぼすべてのことを葬儀社と打ち合わせすることになります。

とは言え、事前にいろいろなことを調べておく必要はあります。


 

葬儀の際、正規料金として支払うもの以外に、必要になるお金があります。

それが「心付け(こころづけ)」と呼ばれるものです。

え~、まだお金がかかるの

と思われるもしれませんが、「心づけ」というものは、いわば「チップ」のようなものです。


どれくらいの金額が必要になるのかは、お世話になった度合いや関係などによって違ってきます。

最近では、トラブルの元になることもあってか、心づけなどは一切渡さない、という地域が増えてきているのも事実です。

ただし、まだまだ心づけの慣習は残っている場合のほうが多いので、どの程度の金額を用意しておいたほうが良いのか、ということは念頭にいれておいたほうが良いかもしれません。


 

高齢化の進行により、今後ますます葬儀件数が増えていく傾向にあることは、誰しも容易に想像できます。

これからの時代、新たな葬儀のカタチなども次々と考案され、世の中に提案されるようになるかもしれません。

さて、実際に葬儀を執り行う際は、葬儀社や互助会などに依頼する人も多いかと思いますが、地域性の濃い葬儀を行う場合、地域密着型である「葬儀専門業者」に依頼することをオススメします。

ここでいう「地域性の濃い葬儀」とは、亡くなられた方が地元で商売を営んでいたり、永年にわたりその地域や人々との間に深い関わり合いを持たれている場合などを指します。

葬儀専門業者を選ぶ際の注意点としては、葬儀社の中には葬儀専用の斎場や会館を持っているところとそうでないところがありますが、特に参列者数が多く予想される場合などは葬儀斎場を所有しているところを選んだ方が無難でしょう。

また、各地域に何箇所も専用斎場を所有する葬儀社もありますので、事前にいろいろと調べておくと良いかもしれません。

 

 

実際に葬儀を行うにあたり、ご遺族は否が応でも葬儀社を選定しなければなりません。

それも、非常に限られた時間内に、なおかつ厳しい精神状態のなかでの判断を迫られてしまうのです。

ご経験者ならば、十分にご理解されているとは存じますが、この状況はかなり過酷なものです。

そこで我々消費者が、葬儀社選定の際に最も合理的かつ客観的な判断をおこなう為に、どのような情報に頼るのが適切か、を改めて考えてみました。

ここでは、公的な機関でもある「国民生活センター(http://www.kokusen.go.jp/ncac_index.html)」によって発表された情報が、一定の質と公平性を保持し、判断の際の支援材料としては適切なのではないかと考え、当ブログ上において以下の通りご紹介させていただきます。

 

 

こんなに掛かるとは・・・・

葬儀費用の当初予算が大きく狂ってしまう一番の理由はいったい何なのでしょう?

それは、通常「仏様のご供養」と呼ばれる「通夜からの接待飲食費」です。

会葬者の人数を事前に計らなかったか、もしくは想定していた会葬者数よりも相当数上回ってしまったからです。

経験上から記しますと、葬儀の知らせ(訃報)と言うのは、遺族が直接知らせなくても意外と回っていきます。

「○○さんところの、○○さんが亡くなったから、○日に葬儀を行うらしいよ」

・・・という感じに人から人へ伝播していきます。

 

区民葬儀(市民葬儀)というのは、区民葬儀取扱指定店の協力によって、比較的安い価格で簡素で標準的な葬儀が行えるように設けられた制度のことです。

各自治体が住民に対する行政サービスの一つとして行っていますが、自治体によっては制度そのものが存在しない場合もあります。

区民葬儀(市民葬儀)の対象となる、祭壇料金、霊柩車・寝台車等の搬送料金、火葬料金、遺骨収納容器代金などが、統一された協定料金で設定されているので、金銭的な余裕がないという人たちが多く利用しているのが実情のようです。

東京都二十三区の場合は、葬祭事業共同組合に所属している事業者が、区民葬儀(市民葬儀)取扱店として各自治体に登録し、区民葬の申込みをした一般家庭のために行っています。

ただし、斎場の使用料や宗教者読経料金、お布施、などのいわゆる寺院費用は、区民葬儀(市民葬儀)の対象とはならない場合が多いのでご注意ください。

 

 

実際、葬儀にはいくらかかるものなのでしょうか?

葬儀にかかった費用の全国的な平均金額を、以下にご紹介いたします。

少し古いですが、平成19年に行われた「第8回 葬儀についてのアンケート調査」(調査:日本消費者協会)によれば、葬儀費用の全国平均は231.0万円というリポートが発表されています。


1.葬儀社への支払い金額 ・・・ 約1,420,000

2.通夜から告別式後の飲食接待費
 ・・・ 約400,000

3.寺院にかかった費用 ・・・ 約550,000

4.葬儀全体の費用(1+2+3 合計) ・・・ 約2,310,000

上記の結果となりましたが、これはあくまでも「平均」です。


葬儀の費用項目

 

葬儀にはどんな費用が含まれるのか、わからないという人も多いことでしょう。

だいたい、そんなにしょっちゅう葬儀を行うわけではありませんし、そんなことは本来あってはほしくないことです。

知人の葬儀に参列する・・・という経験は、数年に1度あるかないかですが、自分自身が「喪主」ましてや「遺族」となって葬儀を行うという経験は数十年に1度あるかないかです。

そのため、葬儀に必要となる費用が何にどれくらいかかるのかなんて、分からないのも当然です。



 


近年、「直葬」が増加の一途を辿っています


「直葬」とは、セレモニーとしての葬儀は一切行わず「火葬」のみを行うこと、を指します。

「直葬」を英語表記で表すと「ダイレクト・クリメーションDirect Cremation)」といいます。

近年、直葬が増えてきている原因として、よくあげられる理由としては以下のようなことがあげられます。

・高齢化社会に伴い、身寄りのないお年寄りの方が増加したこと

・超高齢者が亡くなるケースが増え、参列者が減少していること

・宗教的儀式に意味を感じない人が増えてきていること

・葬儀費用などの経済的負担に耐えられない人が増えてきていること

・人々の意識の変化

などです。

社葬

 


企業のトップに位置づけられている
が、お亡くなりになると、社葬として葬儀を執り行う場合があります。

企業にとってトップがなくなる影響度は非常に高く、代表者個人だけの死で終わらせることはできません。

したがって、企業の発展に貢献された方や、企業に尽くされた創業者、役員、業務中になくなられた方の功績を称えるために、企業と遺族が一体となって葬儀を執り行うのです。

社葬は、遺族、親族、友人、知人に加え、取引先企業からの参列者など多岐にわたるため、とても大きな葬儀になります。

仮に、社員数が少ない小さい企業で小さい規模の葬儀であっても、社員数が多く大きい企業で大きい規模の葬儀であっても、社葬は社葬です。

埋葬について

 

火葬場で火葬を終えると、遺骨と一緒に埋葬許可証が発行されます。

この埋葬許可証が発行されれば、墓地に遺骨を埋葬することができますが、必ずしも埋葬しなければならない訳ではありません。

火葬後、○○日以内に埋葬しなければいけない、という法律はありませんのでいつまでも自分の手元に置いておく事も可能です。

そのため、埋葬についてはゆっくりと時間をかけて考えることも出来ます。

もちろん埋葬にも費用は掛かります。

したがって、霊園墓地や寺院墓地へ埋葬するのか、散骨にするのか、など埋葬について、予め考えておくのも良いかもしれません。

 

多くの病院では遺体安置室での仕事、搬送などを請け負う「病院出入りの葬儀社」が常駐しています。

その葬儀社は、臨終を医師から伝えられた後、悲しんでいる遺族に対して「ぜひ葬式は当社で」と営業活動を行ってくることでしょう。

この強引ともとれる営業活動ほど、遺族にとって腹立たしいことはありません。

病院に出入りしている葬儀社というのは、1社だけではありません。

その病院の規模が大きければ大きいほど、出入り葬儀業者の数もそれだけ多いのです。

ご臨終の確認後

 

 病人が息を引き取ったとき、医師により「臨終の確認」が行われます。

医師によって臨終が確認されると「死亡届」「死亡診断書」が書かれます。

病死の場合は臨終の確認後「死亡診断書」が書かれることになりますが、人が死亡する理由は病気だけではありません。

 

長い間闘病生活を送っていた、

もしくは、突然の不幸な出来事によって、病院に運ばれた。

自分の家族や友人の「死」に直面する機会は、人生の中では必ず起こり得ることです。

医師から危篤を知らされた場合、まずあなたがやらなければいけないことがあります。

それは「臨終に立ち会ってもらう人たちに連絡を取る事」です。

家族や親族、親しくしていた友人などに連絡をし、危篤であることをしっかりと伝えましょう。

 

■遺族・近親者が決めておくこと 

葬儀について、遺族や近親者は事前に話合う必要があります。

故人が自分の葬儀について生前何と言っていたか。

生前予約をしていたか。

遺族として、どんな葬儀を行いたいか。

これらについて、早急に話し合いひとつひとつ取極めていかなければなりません。

遺族がやりたい葬儀ではなく、「故人を想った葬儀を行う」ということが大切になるのではないでしょうか。
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